医療、福祉に貢献するために

医療、福祉に貢献するために
~ 株式会社メディチュア Blog

2013/11/26

書評:Newsweek (ニューズウィーク日本版) 2013年 11/26号 [不妊治療の新たな道]

直近のニューズウィーク日本版、不妊治療の表紙になっている。翻訳記事ではないようで、聖マリアンナ医科大学の体外活性化(IVA)の技術が紹介されている。特集はほんのわずがだが、最新の技術のみならず、法律的な問題にも言及していて、非常に良い特集だと思う。

以前、弊社が発行した不妊治療に関するレポートはこちらからどうぞ

Our Reports | 株式会社メディチュア

2013/11/23

花粉症の新しい治療法「アレルゲン免疫療法(減感作療法)」の舌下療法が保険適用へ

今年の3月に弊社でまとめた「花粉症について」の資料(下部のSlideshareを参照)においても2013年度中には進展があるのでは・・・と書いていたアレルゲン免疫療法の舌下療法の薬が、先日の薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会で承認されたようだ(ニュース等はこちら)。


花粉症について(診療ガイドライン2013の動向) from Meditur

保険適用になることで、5~10万円程度と比較的高額だった費用も、おそらく1.5~3万円(3割負担)程度になるだろう。金銭的負担が軽減されることで、注射に比べ通院の必要性が少ない減感作療法を試したい人は多くいるのではないだろうか。また、医者は自費でなく保険診療となることで進めやすくなるに違いない。

11月18日に製造販売承認が下りたタイミングから考えると、薬価収載を経て、販売開始は来年の2月くらいだろうか。となるとスギ花粉が飛び始めてしまうので、新しい薬を保険診療で使えるのはスギ花粉が飛び終わってからで、効果を実感できるのは2015年シーズンになるかもしれない。なので、減感作療法が気になる人は、自費もしくは注射療法での治療相談をクリニックでしてみるのが良さそうだ。

2013/11/22

魅惑的なデニッシュルーレ

昨日コンビニで見かけたパン。
ヤマザキ デニッシュルーレ(http://www.yamazakipan.co.jp/recommend/
どうやら新製品らしい。ただ、とても魅力的なんだけど、スターバックスのシナモンロール的なヤバさを感じた。裏の栄養成分表示を見てみたら、622kcal!!! おー、なんて効率的な栄養補給! 小腹が空いたとき♪なんて気分で食べてしまったら、間違いなくカロリーが高すぎる。何人かで分けてもいいくらいだ。でも、コーヒーなどと一緒に食べたら美味しいんだろうなぁと思いつつ、結局は、となりにあったランチパックを買った。

いまだに、シナモンロールについて書いた記事【スタバのシナモンロール、カロリーがやばかった】へのアクセスが多い。カロリーばかり気にしてると幸せになれないよなぁと思うのだが、自分も裏側を見てしまう癖はなかなか抜けない。本来は、運動不足気味な生活を改善するべきなのだと分かってはいるのだけど・・・。

2013/11/21

病院機能の集約化に必要な「新たな機能」

■「地域完結型」医療は勝手に出来上がるものではない

急性期医療、その中でも特に手厚いケアを提供する7対1看護配置の病床が多すぎると言われている。背景には、かつて「おらが町にも病院を」と日本全国で自治体病院が作られたこともあるように思う。(余談だが、残念ながら自分の生まれ育った町に20床以上のいわゆる「病院」はない)

昨今、医療機能は病院完結型から地域完結型への転換を図るべきという議論がなされている。国民会議でも、その方向の提言がなされており、これは財政負担・金銭負担の軽減の意味合いでも、限られた医療資源を有効に活用する意味合いでも、重要な方向性だろう。効率的な医療提供体制は勝手に出来上がるものではない。効率化には医療機関に対する政策誘導や、一般市民に対する教育・啓蒙活動が必要であり、その大きな方向性を「地域完結型」という言葉が表していると理解している。

■機能集約化の議論は重要。今後、加速していくはず

地域完結型医療の方向性は、日本中の「市民病院」が金太郎飴のように急性期も亜急性期も回復期もやります、精神科病棟もあります、なんてことができなくなる可能性を示唆している。がんの手術は、その地域の真の中核病院でしか診なくなるだろう。脳梗塞になったら、救急車は10分先の最寄りの病院ではなく、t-PAのできる20分先の病院に行くようになるだろう。

日本は国土が狭いから、車で10分行くと隣の市・医療圏なんてことも珍しくないのに、それぞれの市に市民病院があったりする。これは真っ先に集約すべきかもしれない。いち早く集約化を図ることで、患者集約により施設活用度合いが改善したり医師の経験蓄積が進んだり、効率的な設備投資ができたりする。メリットは非常に大きいだろう。また多くの医師は、300床の病院と600床の病院を比較したら、600床の病院を選ぶだろう(実際は中身次第だが、仮に同じだと仮定したら)。

症例集積効果は、医療の質の観点でも重要だ。high volume centerは治療成績が良いという報告も海外ではなされている(例えばhttp://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/22116595。ただしあまり関係ないという報告があることも事実)。以前、ブログでも書いたかもしれないが、月1件程度の手術(年10数件レベル)と、週1件(年50件レベル)や週2件(年100件レベル)では、手術チームの動きが違うという話をとあるドクターに聞いたことがある。年100件ではドクターはもちろん、オペ室の看護師やその他スタッフも慣れていて、スピーディーに進むとのこと(慣れゆえの落とし穴もあるらしいが)。

財政的な負担軽減や有限の医療資源の有効活用のためだけでなく、医療の質の維持・向上においても、集約化は、今後ますます重要な論点となることだろう。

■集約化を支える「新たな機能」 ①患者の長距離移動・搬送のための機能

急性期の機能を集約するという議論は、一部の人にとってみたら、身近な病院が急性期を止めることを意味している。今まで車で10分だった病院が30分になるかもしれないし、過疎地域では30分が2時間になるかもしれない。どこまでその制約を許容するかにもよるが、集約化には必ずつきまとう点である。

これを回避、もしくは負担を軽減するには、例えば、ドクターカーや、ドクターヘリがある。すでに北海道ではドクターヘリの運用がかなり増え、需要が供給を上回ってしまうようなことも起きているようだ(出所;北海道新聞【北海道内のドクターヘリ、フル回転 12年度、出動最多1096件 要請重なるケース急増】)。

急性期の集約化の議論と一緒に、ドクターヘリなどの運用についても、これまで以上に積極的に検討すべきだと思われる(一律整備すべきというのではなく、その地域の状況に応じ整備すべき)。


■集約化を支える「新たな機能」 ②患者家族の移動負担軽減のための機能

すでに機能の集約化が進んでいる小児の高度急性期機能について見てみると、下記の小児がん拠点病院の指定を見ても、全国で希少性のある疾患を診てもらえる施設は非常に限定的であり、国も集約を進めていることが分かる。

小児がん拠点病院の指定について |報道発表資料|厚生労働省

これは、患者はかなりの移動を強いられていることが想定される。実際に、自分で見聞きしたレベルでも、山形や新潟といった遠方から、東京の小児専門病院へキャリーバッグを引きながら外来を受診したり、入院のために来ている例を知っており、おそらく、それほど珍しい話ではないのだろう。

たった1週間の子供の入院であっても遠方から来ている場合は親は家を空けることになる(原則付き添う必要ないため、絶対に空けなければならないというわけではないが、子供に付き添う家庭が多い)。片道2時間を毎日往復していたり、入院した子供の兄弟を親類に預け家を空けてきた、なんて話も聞いた。

これは近所の病院で何もかも診てもらえるわけではない、という機能集約化の弊害だろう。この苦労を軽減する解決策のひとつが、こども病院に付設される「マクドナルドハウス」のような施設だ。

公益財団法人ドナルド・マクドナルド・ハウス・チャリティーズ・ジャパン

病院のそばにこういった機能・施設があることで、家族が1週間そこで生活しながら病院に通ったり、外来での宿泊先で利用したり、いろいろと融通が利くようになる。これは別にマクドナルドハウスでなければ困るというものではない。病院の隣にホテルがあればよいのかもしれない。実際、アメリカでは病院の隣にホテルがあったりするところも多い。下のGoogle Mapsのストリートビューはほんの一例だが、シアトルにあるVirginia Mason Hospitalでは、救急の入口の脇に「INN」の看板がある。
SeattleのVirginia Mason Hospital (クリックすると画面が開きます)
日本での入院治療はまだまだ長期にわたることも多い。ホテルは何かと患者家族の金銭的負担が大きい可能性もあるため、集約化の議論における論点の1つに、どのように負担を軽減するか、というのがあっても良いのではないだろうか。

2013/11/19

fitbit forceを使い始めた

Fitbit® Force™
先週、家に届き、週末から使い始めてみている。

今月頭にfitbitの従業員プログラムについて紹介したが、活動量計ひとつ取っても、多様な人が使用することを考えると、選択肢が増えることは大事だろう。

Fitbit: Employers 2.0: Wellness Programs and Incentive Tools - 医療、福祉に貢献するために
新しいforceはflexと異なり簡易な画面が付いているものの、邪魔ではなくシンプルさは維持されていて良い。画面のサンプルは下記動画でどうぞ。

2013/11/18

患者にとって「分かりやすい」病院の魅力

日本は医療法の広告規制が厳しい。これは病院側の誇大広告を防ぐ役割を果たしているわけで、いま巷で話題の「偽装」などという話が病院から出てこないもの、この規制のおかげだろう。(時折、医師免許を持ってないのに治療していたなんてニュースもあるが、広告ではないので、それはまた別問題)

一方で、規制が厳しいことは、それぞれの医療機関で、患者に対するアピールが十分にできてないように感じる。例えば、どんなにチーム医療に一生懸命取り組んでいても、施設基準をホームページに書くくらいのアピールや、「取り組んでいます」といった写真付きのページを書くくらいで、それが他の病院に比べ、どの程度違うのか、何が違うのか、具体的なところには一切踏み込めない。

患者からしたら、病院を選ぶ上で大事な内容であり、さらには、施設基準によっては、患者が支払う金額すら違うというのに、具体的な内容が分からないのだ。

下はアメリカのKAISER PERMANENTEのQuality Careのサイト(http://thrive.kaiserpermanente.org/quality-care)に書かれている内容だ。



QUALITY CARE

Here’s how we provide better care



日本でも病院の情報開示が検討されているが、ただ単に手術件数だけを並べるのであれば、それは書店に並んでいる「病院ランキング」とあまり変わらない。国は多くの情報を持っているわけで、さらに一歩踏み込んだ情報を還元し、病院ごとに開示できるようにしていってもよいのではないだろうか。開示できるようになれば、病院側はより努力をするようになり、患者はよりよい病院を選ぼうとするはずである。

早かれ遅かれ、患者にとって分かりやすい視点で、質を競争できるような仕組みが不可欠だろう。

2013/11/16

前職でお手伝いしていた調査内容が中医協総会に

以前、とある機関と仕事をさせていただく機会があり、期間的な制約が非常に大きかったものの、面白い調査をさせていただいた。

昨日の中医協総会(http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/0000029555.html)で、その調査結果が使われていた(データは最新のものに置き換わったと思われる)。いやぁ、感慨深い。

出所:平成25年11月15日(金)中央社会保険医療協議会 総会(第257回)資料

今後、急性期医療の機能分化や集約化が進んでいく中で、データに基づき議論を行うことは非常に重要なことだ。

中央社会保険医療協議会総会審議会資料 |厚生労働省

2013/11/09

Intermountain Healthcare の My Health Patient Portal

データを取り戻せ - 医療、福祉に貢献するために
先日、病院で検査したデータなどは自分のものだ!というブログを書いた。
下は、アメリカの病院の例なのだが、病院のサイトにアクセスし、ログインすると、これまでの検査結果などを参照できたり、メールのやりとりができたり、そんなサイトを構築しているのだ。

In Person Registration Tutorial
間違いなく医療機関はこういった取り組みを加速させていくだろう。情報を交換するネットワーク・協定は、日本でもあじさいネットワークをはじめとして、様々な取り組みがなされているが、なぜか患者自身がデータを見ることには大きな制限がある。なので、上記のような取り組みを参考に、データ開示に積極的になることで、地域医療に貢献する道を探るのはどうだろうか。

10年、20年後、この予想とまったく違う方向には進まないと思うのだが・・・

2013/11/05

質を高めるための地域を超えた連携

このYouTubeの動画(ThedaCare Is a Proud Member of the Mayo Clinic Care Network)をまず見て欲しい。

   

ThedaCareがMayo Clinicのネットワークメンバーになったことの紹介だ。場所と時間を超えて、医療の質を高めるためデータドリブンでエビデンスベースの医療を追及するネットワークらしい。

ちなみにネットワークの紹介、原文では以下のとおり
The Mayo Clinic Care Network is a network of like-minded organizations which share a common commitment to improving the delivery of health care in their communities through high-quality, data-driven, evidence-based medical care. 出所:http://www.mayoclinic.org/care-network/

日本でもDPCデータの交換などを通じ、医療の質を高めようとする取り組みは出始めているものの、患者個人に直接メリットがあるような「eConsult」や「AskMayoExpert」の例は興味深い(それぞれの内容については、下記参照)


Mayo Clinic Care Network

こういった仕組みは今後日本でも活発になることだろう。誰がリーダーシップを取るのか。楽しみだ。(余談だが、ThedaCareの動きはいろいろと参考になるので注目していても良いと思う)

2013/11/04

海外へ進出する病院の”脅威”とは(後半)

前半で、病院が日本の医療システムの先進性や高度性を売りに海外へ進出すること・輸出産業化することは、国内の医療機関にとって、あまり脅威にならないことを書いた。今回は、本当の意味での脅威について書こうと思う。

■真の海外進出の恐怖・脅威は、海外の医療の逆輸入にある

最先端の医療が入ってくることが怖いのではない。なぜなら、最先端の医療は、古くはオランダ、ドイツ、アメリカからと、その時代時代で、様々な最先端医療が日本にやってきている(日本も最先端を走っている医療は、逆に海外に出て行っている)。そして、価値ある医療は、日本において保険収載され、日本の医療として、日本中の病院で診療・治療を受けられるようになる。この分には、最先端の医療がやってきたことで、突如、日本の医療システムが壊れるといったことはマイナス要素はない。

コモディティ化した医療が海外において診療・治療形式や価格をぶち壊している事実があり、海外進出した日本の医療機関がその様子を目の当たりにしたら、間違いなく、そのぶち壊した医療を日本に持ってくるに違いないのだ。

例えば、白内障の手術だ。インドのアラヴィンド眼科病院では、白内障の眼内レンズ挿入術(片眼)3,000円でできるというのだ。普通、3,000円では眼内レンズすら買えない。日本の病院関係者なら、なぜ3,000円か疑問が湧かないはずはないだろう。なんと、眼内レンズは内製化していて、1枚150円程度で作っているらしいのだ。そして、徹底的に効率化・簡素化したオペレーションと、高回転モデルを実現し、圧倒的なパフォーマンスを追求した結果、1件3,000円という驚異的なモデルが完成したらしい。

仮に、この3,000円モデルが、日本に逆輸入されてきたらどうだろうか。そのモデルを導入した病院は突如大儲けし、その次の診療報酬改定では、白内障の手術点数は、大幅に下ることだろう。その瞬間、今、1件12万円以上もらっている病院は、売上が激減するに違いない。

このように、海外から低コストの医療モデルが逆輸入されるとき、日本の医療はいい意味で破壊される。その脅威にさらされていることを、海外進出した病院は、すでに身を持って経験している。この違いは、かなり大きいことだろう。

つまり、日本の先進的な医療を海外に輸出しようと考えているところよりも、海外の究極的にコモディティ化した医療を輸入するため海外に進出しようと考えているところの方が、はるかに危険なのではないだろうか。

ちなみにこの話は、下の本を参考にしている。ぜひ読むことをお勧めする。



なお、眼内レンズ150円の話は、上記の本に加え、下記に書いてある。こちらもあわせてどうぞ。

2013/11/03

海外へ進出する病院の”脅威”とは(前半)

医療サービスを受ける目的で外国人を日本に呼ぼうという意味での「メディカルツーリズム」はすでに一過性のものになりつつあるが、日本の医療システムを海外に輸出しようという話が、ここのところ新聞などを賑わせている。

日本の医療を輸出産業にしよう!という構想自体は、昨日今日で突然湧いてきたアイデアでも何でもなく、北原先生が簡潔にまとめられている書籍を読むのが手っ取り早い。

 

この「21世紀に向けての・・・・」は北原先生だけというわけではなく、たくさんの院長・理事長の話が出てくる中の1人として、北原先生の話が載っている。今から15年以上前の内容だが、北原先生のブレていない考え方、冷静なものの見方は何気にすごい。

最近の海外進出のニュースでは、日経新聞が書いた「都立駒込病院のインドネシア進出」の話がある。

公立病院初の海外進出 都立駒込病院、インドネシアでがん治療 :日本経済新聞

ちなみにこのニュース、駒込病院は即否定している。
クリックすると駒込病院プレスリリースのPDFを開きます
何が真実か分からないが、火のないところに煙は・・・である。まじめに考えてはいなかったのだろうけど、冗談か、ただのアイデアか分からないが、インドネシア旅行の話題くらいは出ていたに違いない。

また、三井物産はアジア最大の病院持ち株会社IHH社に出資する形で、病院ビジネスをアジア圏で展開している。
事業紹介 | メディカル・ヘルスケア事業 - 三井物産株式会社

このような、元気のいい日本の病院の海外進出や海外の病院への投資は、人口減少の日本において、組織やビジネスの拡大を狙うためには欠かせないアクションとなるだろう。


自分が病院経営者だったとしよう。突然、近所の病院が海外に進出することになったとしても、ちょっとは驚くものの、別に患者が減るわけでもないし、自分の病院経営が突然悪化するわけではないのだから、それほど神経質になる必要はないだろう。つまり、病院の海外進出は、組織の成長や拡大という観点で、大事な行動であることは疑いのないことなのだが、「どうぞ勝手にやってください」なのだ。

次回、本当の意味での海外進出の脅威・恐怖を書きたいと思う(つづく

2013/11/02

10月に読まれた記事TOP3

10月に最も読まれた記事TOP3は以下のとおりでした。シナモンロールの話題がようやく2位に落ちました。



これらの記事に加え、よろしければ、弊社レポートにもアクセスください。
Our Reports | 株式会社メディチュア

2013/11/01

Fitbit: Employers 2.0: Wellness Programs and Incentive Tools

「従業員の健康を守る」ことは、企業の利益につながり、不要な支出を抑える・・・ということはわかっていても、何もできないというところが多い。以前、ブログに書いたような気もするが、fitbitのプログラムは興味深い。


fitbitに限らず、日本でも類似の話を聞くのだが、なぜかコスト的な敷居が高い。もっと気軽にできるといいのだけど・・・。
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