2015/02/04

日経産業新聞「健康に商機あり」

今週、日経産業新聞では「健康に商機あり」というタイトルで記事が連載されている。月曜は、ショッピングモールにクリニックが開設されている話など。今日は、高齢者見守りやフィットネスなど。

高齢者向けフィットネスは、2年以上前にリサーチしたことがある。記事によると、大手フィットネスクラブが自治体から委託を受け手、施設運営を手がけているようだ。

(以下記事から抜粋)
ルネサンスは「元気ジム」などのデイサービスを全国11カ所で運営する。セントラルスポーツは都内23区初となる介護予防の専門施設の運営を港区から受託。介護予防のプログラム開発や、区民の健康状態を継続的にサポートする体制も整えるという。
(抜粋以上)

高齢者向けのフィットネスは、健康寿命の延伸に非常に大きな期待がされている。こういった分野は民間の力を積極的に活用すべきだ。効果的(=High Value, Low Cost, Low Risk)なプログラムの開発が重要となるだけに、自治体等は、任せっぱなしではなく、プログラムへのフィードバックができるような継続的な検証をすべきだろう。そのためには、自治体が持つ様々なデータを活用することも不可欠だ。

日経産業新聞の連載、上、中と続いて来ているので、金曜が最後と思われる。内容に期待したい。